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《小判はがき》 肥前／長崎 23.3.21 GREAT NORTHERN TELEGRAPH 【大北電信局あて】 大北電信会社 【説明欄参照】
《小判はがき》 肥前／長崎 23.3.21 GREAT NORTHERN TELEGRAPH 【大北電信局あて】 大北電信会社 【説明欄参照】[浏览Yahoo!拍卖页面]
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商品参数
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画像参照
GNあるいはGNグループ（持株会社名デンマーク語: GN Store Nord A/S、日本語表記：GNストア・ノール、GNストアー・ノード又はGNストア・ノード）は、デンマーク・コペンハーゲン近郊のBallerupに本社を置き、補聴器およびヘッドセットを中心とする音響機器を製造・販売する企業集団。かつては電気通信事業を手掛け、日本では一般に大北電信会社（たいほくでんしんかいしゃ）と呼ばれていた。
電気通信事業を営んでいたDet Store Nordiske Telegraf-Selskab A/S（英語：The Great Northern Telegraph Company）は、日本では一般に大北電信会社と呼ばれていた。明治時代には「大北部電信會社」と訳されたほか、「グレート・ノーザン・テレグラフ株式会社」と記されることもある。
大北は、日本に初めて海底ケーブルを陸揚げした。以来およそ一世紀にわたり、日本は国際通信において不平等な協定に甘んじた。また1955年、太平洋戦争で被った損害の賠償を、協議の上日本政府へ請求した。まず釜山・上海・廈門の付近で日本軍がケーブルを切断転用した部分の再設置費用、それから揚子江と廈門付近などケーブル系の損失、最後に呉淞・上海・シンガポール等において、ケーブル・アンド・ワイヤレスの倉庫内に保管されていた大北ケーブルの損失。しめて30万ポンドが年内に償還された。
1869年10月、ロシア政府からウラジオストクまでの電信線建設・運用の認可を受け、1870年1月9日に大北支那日本拡張電信会社（英語：The Great Northern China and Japan Extension Telegraph Company）を設立。5月に大東電信会社と営業圏に関する取り決め。1871年4月18日、上海-香港間に敷設した海底ケーブルを開通させた。 欧亜陸上電信線は1872年1月1日にウラジオストクまで開通し、後述のウラジオストク-長崎間及び長崎-上海間、さらには先に敷設された上海-香港間のケーブルと接続された。なお、拡張電信会社は同年2月23日に大北電信会社に合併されている。
1873年に上海-香港間のケーブルをアモイと接続。ケーブルに反対して民衆の暴動が度重なった。そこで中国政府は1875年、国内の陸上線を大北電信から買収した。翌年4月に国有化され、住民の怒りを鎮めるために全線を廃止。他方、日本の台湾出兵を受け、台湾-アモイ間のケーブルを敷設した。1878年、李鴻章が大北電信と協定するために盛宣懐を派遣している。
アジア大陸・朝鮮半島との対外通信の独占
1883年（明治15年）、日本政府は、当時急がれていた朝鮮半島との通信確保のため、同社に呼子-釜山間の海底ケーブル敷設を要請し、その実現と引き換えに前年の特許状で20年間のアジア大陸や朝鮮半島との通信事業の独占権を与えた。その6条は独占域で「官線」の敷設を禁じている。同条では、ロシア又は清が延長を認めた場合にはさらに10年間延長されることとされており、実際に延長された。1884年（明治16年）11月に呼子-壱岐-対馬-釜山間の海底ケーブルの敷設が完了した。
なお、1904年2月の日露戦争において、ロシア政府は万国電信条約第8条により長崎-ウラジオストク間のケーブルを無期限停止する旨を各国に通知した。また、ロシア国内は大北線が維持されていた。
